Power Storager（パワーストレージャー） シリーズとは、学校などの公共施設や工場、ビルや商業施設等電力消費量が多い場所に導入できるように設計した汎用型産業用蓄電システムのシリーズであり、同製品は 2012年に発売した「Power ...

TOTO、DAIKEN、YKK APの3社（TDY）は、リモデルのライフスタイル提案「十人十家（じゅうにんといえ）」に8つの新プランを追加し、計50プランとした。 十人十家とは、「10人いれば 10通りのくらしの想いがある」 ...

同社はこれまで、断熱等性能等級5の標準化に加え、太陽光発電システムの標準搭載により、鉄骨造・木造の戸建注文住宅全商品でZEHに対応してきた。24年度に着工した戸建分譲住宅を含む全戸建住宅のZEH比率は、99％と過去最高を記録している。

1998年、旭化成ホームズは他社に先駆けてロングライフ住宅宣言を行った。そして現在、LONGLIFE戦略として、建物から人へと視点を移しながら、新たな戦略を推進している。旭化成ホームズが描くLONGLIFE戦略の第二章とはどういうものなのだろうか―。

不二サッシは、長谷工グループのウッドフレンズ (愛知県名古屋市、伊藤嘉浩社長)と共同でアルミクラッド木製サッシの開発を進める。集合住宅での利用も視野に入れながら、2025年度中に片引き窓、開き窓などを開発し、その後も随時窓種を増やしていく方針だ 。

三井ホームは、エヌ・シー・エヌと販売提携を結んだ。これにより、エヌ・シー・エヌが独自開発した木造ラーメン構法のSE構法を利用できるようになった。 三井ホームはこれまで、ツーバイフォー工法を中心に木造建築の供給を進めてきた。今回、脱炭素に向けて多様な木造建築の供給を進めるため、新たにSE構法も活用しながら、あらゆる用途の建築物の木造化を推進していくとした。

国税庁は、2025年分の路線価を発表した。これによると、全国約32万地点の平均変動率は、前年比プラス2.7％と4年連続で上昇した。インバウンド需要などが全体を押し上げたとみられる。上昇幅は、2010年以降では最大となっている。

ミサワホームが2019年に上場廃止して以来、約5年ぶりとなる決算報告会を開いた。2024年度決算は売上高4831億円、営業利益177億円で増収増益。海外事業の好調が成長をけん引した。

3Dプリンターの建設分野での活用に向けた期待が高まる中で、Polyuseは国内で初めて、国産の建設用3Dプリンターの量産化に踏み切った。26年度までで100台の全国設置を計画している。同社の大岡航代表取締役は、「人とテクノロジーの共同施工で建設業の持 ...

新築戸建の認定戸数が最も多いのは愛知県で、1万6394戸だった。2位以下には、埼玉県8741戸、東京都8580戸、神奈川県7582戸、大阪府7433戸が僅差で続く。愛知県の認定戸数は、2位以下と2倍近い差がある。

国交省の発表によると、2025年5月の新設住宅着工戸数は、前年同月比34.4％減の4万3237戸だった。省エネ基準の適合義務化や、4号特例の縮小による駆け込み需要で急増した3月からの反動減が止まらず、1963年1月以来、62年ぶりに4万戸台に落ち込ん ...

住宅の高断熱化に向けて、大きな役割を担うのが窓だ。各社はこれまで、断熱性能の向上へ新商品の投入を続けてきた。その成果もあり、住宅市場には徐々に高断熱窓が浸透してきた。こうしたなか、各社は今後どのような方針で窓商品の展開を行っていくのか。各社の取材から ...